江戸時代の日本人は、支那を「聖人の国」だ、と誤解した
江戸時代に至っては、幕府は日本人の海外渡航を全面的に禁止したので、情報は本に書かれていることに限られていました。儒教の本には、「支那は極めて危険な国だ」などとは書かれていません。それとは反対に、「道徳を守る聖人でなければ、皇帝になる資格はない」などと書かれています。これを読んだ江戸時代の日本人は、「支那は聖人の国だ」と思ってしまったのです。
江戸時代に至っては、幕府は日本人の海外渡航を全面的に禁止したので、情報は本に書かれていることに限られていました。儒教の本には、「支那は極めて危険な国だ」などとは書かれていません。それとは反対に、「道徳を守る聖人でなければ、皇帝になる資格はない」などと書かれています。これを読んだ江戸時代の日本人は、「支那は聖人の国だ」と思ってしまったのです。
支那の皇帝陛下が日本の天皇陛下に何か用事があれば、手紙を書かなければなりません。その時に宛名を「日本国 天皇」と書くことは、支那の皇帝制度に反するのでできません。「日本国王」と書けば、日本はその手紙を受け取りません。
白村江の戦いは、日本の存亡を賭けた日露戦争よりはるかに大規模な戦いで、しかも負けてしまったわけです。
アメリカやイギリスなど英語圏の国々が支那の危険性に早く気づいたのは、彼らは支那と接触した期間が浅いために、支那に対して先入観をあまり持っておらず、事実を素直に見ることができるからです。
多くの日本の大学内に「孔子学院」が設置されたままで、それを閉鎖しようという動きがありません。経済界も無防備で、一帯一路という支那の失業対策と軍事基地確保を狙った政策に加担して、商売をしたいと経団連の会長などは考えています。儲かるなら、軍事に転用される恐れが多分にある先端技術(電気自動車など)を、支那に技術移転しようとする動きもあります。
トランプ大統領になってからアメリカの支那潰しが始まったので、トランプ政権の性格からこの政策が生まれたと思っている人も多いようです。しかし実際は、アメリカの世論全体が支那潰しをトランプ大統領に要求しています。
昨年、アメリカが支那に対して高関税を課した根拠は、アメリカの通商法が規定するスーパー301条です。この条文には、「貿易相手国の不公正な取引慣行に対しては、高関税を課すことが出来る」と書かれています。
支那人の民族的性格は、非常に危険です。そのことをアメリカ人は悟り、支那潰しを始めました。アメリカが考えていることは、単なる貿易不均衡の是正と...
支那はアメリカの大学内に孔子学院を設立して、アメリカ人の学生に支那語と支那文化を教えていますが、本当の狙いはアメリカ人の洗脳です。アメリカ人は支那の目的に気づき、大学から孔子学院を追放し始めています。
国有企業を民営化せよというアメリカの要求は、共産主義の看板を下ろせということです。そして数千万人になるかもしれない失業者が発生し、暴動が多発して共産党政権がどうなるか分からないということでもあります。